会社を辞めたい人がやるべき5つの事。全てやっても無理なら転職を

「会社を辞めたい」「まだ辞めないほうがいいのかな」と悩んでいるのは仕事と真剣に向き合っている証拠。先行き不透明な時代だからこそ、会社を辞めるべきかどうか判断がつかないことは多いものです。

本記事では、会社を辞める前にやっておくべきことから、会社を辞めていい理由・辞めない方がいい理由について解説しています。会社を辞める前に最善をつくして、晴れ晴れとした気持ちで次のステージに上がりましょう。

会社を辞めたい理由で多いのは「労働時間・休日の条件が悪い」

会社を辞めたい理由は人それぞれですが、よくある理由として「残業が多い」「人間関係が悪い」などがあげられます。

厚生労働省が若年者の離職理由について調査したところ「初めて勤務した会社を辞めた理由」(3つまで複数回答)についてこのような結果が得られました。「その他」の回答を省いた上位5つを紹介します。

順位 会社を辞めた理由 総数(%)
1位 労働時間・休日・休暇の条件がよくなかった 30.3
2位 人間関係がよくなかった 26.9
3位 賃金の条件がよくなかった 23.4
4位 仕事が自分に合わない 20.1
5位 ノルマや責任が重すぎた 13.9

参考:平成30年若年者雇用実態調査の概況|厚生労働省

この結果から、労働時間や人間関係、賃金が良くない場合に、退職につながりやすくなることが分かります。一方で「自分の技能・能力が活かせられなかった」「責任のある仕事を任されたかった」という回答は少なくなっています。

会社を辞めたい時にやるべきこと

「会社を辞めたい」と考えたらまずこちらの5つを実践してみましょう。

  1. 辞めたい理由を書き出す
  2. 自己解決につながる方法を試す
  3. 部署異動願いを出す
  4. 会社を辞めてからの生活を考える
  5. 信頼できる人に相談する

順を追って1つずつ解説していきます。

辞めたい理由を書き出す

「会社を辞めたい」と感じたら、まずやるべきことは、辞めたい理由を書き出すことです。悩みを言語化することで冷静になれますし、「自分自身が会社に何を求めているか」も明確になるからです。会社を辞めたい理由は大別するとこちらの5つに分けられます。

  1. 労働時間
  2. 人間関係
  3. 給料
  4. 仕事内容
  5. 会社の経営状況

こちらの項目の中から具体的に考えていきましょう。例えば「人間関係」の不満であれば、さらに細かく分析していきます。一例を挙げます。

  • 上司が自分の成果を過小評価する
  • 特定の社員だけをひいきにして自分への風当りが強い
  • 自分の実績を横取りされる

辞めたい理由がハッキリすると次のステップに進みやすくなります。

自己解決につながる方法を試す

先ほど書き出した理由の中から自分で解決できるものがないか確認します。解決できるものがあれば実践しましょう。

辞めたい理由が「仕事内容が合わず成果も上げられない」というスキル不足なら、まずスキルを獲得するよう努めます。上司や先輩に相談したりスキル向上のため仕事のやり方に工夫したりしましょう。

「上司や同僚と性格が合わない」という人間関係が理由なら、上司や同僚の良い所を探したり、職場でしか会わない人だと割り切って考えたりする方法もあります。

まずは、自分を変えることで解決できないか試していきましょう。

部署異動願いを出す

自分でやれるだけのことをやっても状況が変わらないなら、環境を変えましょう。規模の大きい会社に勤めているなら、部署異動を出すことがおすすめです。部署が変われば人間関係や雰囲気、労働時間が変わることも多いからです。

部署移動は、直属の上司に相談する方法と、希望する部署の役職者に引っ張ってもらう方法などがあります。企業によって、人事に直接相談できるシステムや社内公募のシステムを採用しているところもあります。

ただ部署移動はハードルが高く「何かあるとまた部署異動願いを出すかもしれない」という、やや危なっかしい社員としてマークされてしまう可能性もあります。上司や信頼のおける先輩と相談しながら時間をかけて進めましょう。

会社を辞めてからの生活を考える

自分の内面や社内環境を変える努力をしても「会社を辞めたい」と考える状況が変わらないなら、会社を辞めることについて現実的に考えていきましょう。具体的には、会社を辞めるリスクについて考えて覚悟します。

たとえば「残業が多くてつらい。給料が減ってもいいから残業の少ない会社に転職したい」という場合、実際に想定される手取りで生活している姿をイメージしましょう。家計簿アプリなどを使って年収ベースで収支を把握します。

「手取りの低い生活でもやっていけそうだ。それ以上に今の残業過多の仕事が辛い」と覚悟してから転職した方が、転職後に後悔しにくくなります。

信頼できる人に相談する

会社を辞める前に、信頼できる人に相談しましょう。会社を辞めたい時は疲れ切っていたり感情的になっていたりして、冷静でないケースもあるからです。

相談する相手は、友人や会社を辞めた元同僚などがおすすめです。特に自社を去った元同僚であれば「自社を辞めて後悔したこと」「転職後の生活」「出戻りしたくなったことはあるか」など具体的な体験談を教えてもらえます。

友人や元同僚に相談しにくい方は転職エージェントに登録するという方法があります。転職エージェントは転職市場に詳しいプロが集まっています。求人紹介をはじめ、今本当に転職したほうが良いかなどについて相談に乗ってくれます。

会社を辞めていい理由5選

「会社を辞めたほうがいい理由」と「辞めないほうがいい理由」があります。まず「辞めたほうがいい理由」から5つ紹介します。

  1. 労働基準法無視の長時間労働
  2. いじめやパワハラが横行している
  3. 1年以上働いても仕事内容が合わない
  4. 会社の経営が不安定
  5. キャリアアップしたい

 

労働基準法無視の長時間労働

労働基準法無視で長時間労働を強いられている場合は、辞めても問題ありません。勤めている会社が法律を守らず社員の労働環境も整えていないからです。

自分が辞めることで誰かに迷惑がかかることもありますが、それは自分が悪いのではありません。法律を守っていないことに加え、社内の体制を整えていない会社に責任があります。

「残業不可」のため会社で働けず、自宅で持ち帰り仕事をしているケースも同様です。会社で働く時間だけでなく、自宅で働く時間も含めたトータルの労働時間で考えましょう。健康障害のリスクが高くなる残業時間は、月100時間以上か2~6カ月平均で月80時間以上とされています(※1.参考)。

法律を守らず、社員の働く環境を整えられない会社は辞めましょう。

※1:STOP!過労死|厚生労働省

いじめやパワハラが横行している

職場で人間関係の悩みはつきものですが、いじめやパワハラまで受けている場合は辞めましょう。いじめやパワハラは犯罪とみなされることもあるほどです。

度を超したいじめやパワハラの例として「無能」「しゃべるな馬鹿」など差別的な言葉でけなされたり、解雇をほのめかすような発言をされたりすることなどが挙げられます。これらの発言を日常的に受けているなら、転職について検討し始めることをおすすめします。

ただ、いじめやパワハラをするようなタイプの方は、本人が何か問題を抱えていることも多いです。3年ほど我慢したら、いじめ首謀者は自身のトラブルによって組織を去ることも多いです。

1年以上働いても仕事内容が合わない

1年以上働いても仕事内容が合わず部署異動も叶えられないなら、仕事を辞める理由になります。自分が活躍できる仕事は他にもあるものです。

新卒で入社する時、職種別採用以外のほとんどの方は職種を選べません。最初に配属された部署の仕事が適職という方は珍しいです。

中には全く適していない職種に配属される方もいます。「数字が苦手なのに経理に配属されている」「人とコミュニケーションを取るのが苦手なのに営業職だ」という方で成果も上がらないなら、自分がもっと活躍できる仕事を探しましょう。

会社の経営が不安定

会社の経営が不安定で先行き不透明な場合も仕事を辞める理由として妥当です。仕事を続けることが常に正しいとは限りません。

業績不振にともない、職場環境が悪くなったり福利厚生が削減されたりしたら、転職を考えるタイミングです。

ただ中途採用で採用されたばかりなら、会社は事業の立て直しを図っている最中の可能性もあります。会社の業績不振以外で、業務内容や人間関係の問題がないなら、事業立て直しのために奮闘することもひとつの方法です。

キャリアアップしたい

会社を辞めたい理由の中には「キャリアアップしたい」「他にやりたい仕事がある」という前向きなものもあります。部署移動が叶えられない場合、転職はやむを得ない場合もあります。

他の転職理由より、上司や同僚の理解が得やすいのも魅力です。「海外勤務を希望しているので、海外企業とのやり取りが多い業務に就きたい」など希望のキャリアをしっかり思い描くようにしましょう。

信頼できる上司に明確なビジョンを伝えることで、部署異動が叶う場合もあります。ただし、部署異動は時間がかかるケースが多いため、できるだけ早めに相談しましょう。

会社を辞めない方がいい理由3選

「会社を辞めたい」と考えても、辞めずに様子をみたほうがいい場合もあります。代表的な理由を3つ紹介します。

  1. 給料が安い
  2. 仕事がつまらない
  3. 自分に対する評価が低い

 

給料が安い

「給料が安いから辞めたい」という方は、踏みとどまりましょう。成果を出すことで給料アップする可能性があるからです。また、転職によって給料が下がってしまうことも考えられます。

仕事に慣れることで業績を上げやすくなり、基本給やインセンティブアップが見込める場合もあります。転職したからといって、すぐ大幅に給料アップするとも限りません。

給料が理由で辞めたいなら「自分がもらっている給料は同業他社と比べて安すぎないか」「給料の高い異業種に転職できるスキルが自分にあるか」などを確認しましょう。

これらをチェックして転職先のめどがついてから行動に移すことをおすすめします。

仕事がつまらない

「仕事がつまらない」「単調な仕事でスキルが身につかない」状況が続き、会社を辞めたくなる方もいます。でも将来的に仕事が面白くなる可能性もあるので、この理由では辞めないようにしましょう。

仕事がつまらないのは、キャリアもまだ浅いため重要な仕事に就けていないからなのかもしれません。経験を積むと、思いがけず面白い仕事を回してもらえるケースもあります。

ただ非正規雇用で雑務ばかりを任されているなら、キャリアアップのために正社員転職を視野に入れましょう。

自分に対する評価が低い

自分に対して評価が低いという理由だけで会社を辞めないようにしましょう。チームメンバーが入れ替われば、自分への評価が変わる可能性も高いからです。

自分の査定をつけていたり成果を横取りしたりした上司が変わることも珍しくありません。メンバーが変わることで働きやすい環境になり、実績が上がることも考えられます。

ただ、失敗が許されにくい保守的な大企業で大きな失敗をしてしまった場合、社内評価を覆すことは難しくなります。自分への過小評価が辛く、これからも様々な業務に挑戦したい方は転職を考えてもいいでしょう。

円満退職のポイント

会社を辞める時は「円満退職」ができるかどうかも懸念材料になりやすいです。円満退職を叶えるための3つのポイントを解説します。

  1. 繁忙期に辞めない
  2. 退職日の1~3カ月前に直属の上司に相談する
  3. 退職理由はポジティブな表現にする

 

繁忙期に辞めない

仕事はできるだけ繁忙期にやめないようにしましょう。忙しい時期に辞めると、同僚に仕事の負担をかけてしまうからです。強引に引き留められることも考えられます。

そのため、転職を考える時は「いつ転職するか」とゴールを定めてから活動するようにしましょう。転職活動期間は人によるものの、2~6カ月ほどが一般的です。繁忙期を避けて会社が辞められるように転職活動のスケジュールを立てます。

社内規定の退職申出期間までに上司へ相談する

転職先が決まったら、基本的には社内規定で定められている退職申出の期間までに直属の上司へ相談しましょう。退職するなら、会社は人員を補充しなくてはいけないからです。ただし、社内規定に法的効力はありません。

求人広告を出して面接して採用につなげるには時間がかかります。引継ぎをする期間も必要です。退職は言い出しにくいものですが、分かり次第早めに伝えるようにしましょう。

退職理由はポジティブな表現にする

退職理由として「一身上の理由」「家庭の事情」と伝えた時、上司からさらに深く聞かれた場合は、ポジティブな表現にしましょう。

例えば、一身上の理由は「以前からやりたいと考えていた仕事に挑戦したい」と伝えたり「家庭の事情」は「家族のためにもっと長時間働ける職場でキャリアアップしたい」などと伝えます。職場への不満を話すと円満退職につながりにくいからです。

退職後も、現在の会社や同僚と関わる機会があるかもしれません。業界が同じなら、意外と接点はあるものです。これからも良い関係を築いていくために、角を立てない表現を心がけることが大切です。

退職の流れ

退職するとなると、事務手続きや引継ぎなどで慌ただしくなります。事前に流れを把握して落ち着いて行動できるようにしましょう。

【STEP1】退職意思を伝える

退職の意思が固まったら、直属の上司に口頭で退職意思を伝えましょう。メールなどで「折り入って相談したいことがあります」とアポイントを取っておく方がスムーズです。

【STEP2】退職願を提出する

上司から退職が認められたら退職願を提出します。退職願は就業規則によって提出が定められている場合もあります。事前に確認しておきましょう。

【STEP3】引継ぎをする

退職することが決まったら引継ぎの準備を行います。担当していた仕事を終わらせるのに必要な日数を確認して、後任者へと引き継いでいきます。引継ぎ資料を用意するなどして、後任者がスムーズに仕事を進められるようにしましょう。

【STEP4】事務手続きを行う

退職に伴い、事務的な手続きを行わなくてはいけません。まず、会社からこちらの書類を受け取ります。

  • 雇用保険被保険者証
  • 年金手帳
  • 源泉徴収票
  • 離職票
  • 退職証明書

退職に伴う公的な手続きはこちらの通りです。

手続き 転職先が決まっている 転職先が決まっていない
健康保険 「健康保険証」を会社に返却し、
健康保険資格喪失証明書を受け取る
任意継続か国民健康保険などに加入
雇用保険 手続き不要 ハローワークに離職票を提出し、
既定の期間を経て失業手当を受け取る
年金 転職先に年金手帳を提出する
(入社までに1カ月以上空く場合は、国民年金の手続きが必要)
国民年金に切り替える
住民税 退職する会社と転職先とで特別徴収の継続手続きを行ってもらう 1~5月に退職:退職する月の給与から5月までの住民税が一括徴収される
6~12月に退職:手続き不要
所得税 転職先に源泉徴収票を提出 確定申告を行う

会社を辞めたいなら計画的に行動しよう

「会社を辞めたい」と考えた時にやるべきことや、辞めたほうがいい理由・辞めないほうがいい理由について紹介しました。

労働基準法無視の長時間労働で心身に不調をきたしているなら辞める理由として充分です。「給料が安い」「自分に対する評価が低い」といった理由なら、同業他社の平均給与を調べたり、自分が活躍できる職場はないか探したりしましょう。

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この記事の監修

須賀川 敏哉

神奈川県出身。早稲田大学卒業後、大手証券会社に入社。人材業界では、通算20年以上のキャリア。10年間の証券営業を通じ、経済や景気動向、企業動向の見方を養う。 大手総合人材サービス会社では、首都圏拠点立ち上げ、新宿・丸の内支店長、金融・外資部長、東京本社エリアディレクターを歴任。 ヒューレックスでは、転職支援を中心に、コンサルタントとして幅広い職種と年齢層に対応。

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