【最新版】転職に有利な資格25種を職種別に紹介！難易度、受験料、実施日程までを一挙紹介

（1）応用情報技術者

応用情報技術者は、ITに関する応用的な知識を認定する国家資格です。

ITエンジニアとして求められる幅広い知識と応用力が身に付くため、システム開発やIT基盤構築などの場面で能力を発揮できるようになります。

参照：情報処理推進機構　https://www.jitec.ipa.go.jp/1_11seido/ap.html

（2）システムアーキテクト

システムアーキテクトは、システム開発上流工程を担当するエンジニアに必要なスキルを認定する国家資格です。

この試験では、情報システム戦略への理解やシステム開発の各業務工程に関する知識が求められます。

システム開発に携わる企業や部門への転職希望者におすすめの資格です。

参考：情報処理推進機構　https://www.jitec.ipa.go.jp/1_11seido/sa.html

（3）ネットワークスペシャリスト

ネットワークスペシャリストとは、高度IT人材に求められる専門的知識とネットワーク設計力を認定する国家資格です。

またネットワークスペシャリストは、最適な情報システム基盤の企画・要件定義・開発・運用・保守を行うとともに、情報セキュリティを含む情報システムの企画・要件定義・開発・運用・保守への技術支援を行うものとされています。

社内SEやネットワーク工事会社への転職に有利な資格です。

参考：情報処理推進機構　https://www.jitec.ipa.go.jp/1_11seido/nw.html

（4）AWS認定試験

AWS認定試験は、Amazon社が行う全11種類の資格です。

これら11種類の資格は、基礎レベル・アソシエイトレベル・プロフェッショナルレベル・専門知識の4段階ごとにレベル分けされています。

サーバーやデータベースなどのインフラ環境やセキュリティに関する専門知識が求められるため、IT企業への転職に有利な資格です。

参照：AWS認定試験　https://aws.amazon.com/jp/certification/certification-prep/testing/

（5）シスコ技術者認定

シスコ技術者認定は、多くのIT技術者が取得している人気の民間資格です。略称は「CCNA」「CCNP」。

ネットワークエンジニアに必要不可欠な資格で、業界を問わずネットワークエンジニアの募集では取得していることが最低条件となっているケースが多く見られます。

IT業界に限らず、幅広い業界でニーズが高まるネットワークエンジニアだからこそ、経験相応もしくは上位の資格を取得すれば、転職のチャンスを広げることができるでしょう。

参考元：シスコ社https://www.cisco.com/c/ja_jp/training-events/training-certifications/certifications/associate/ccna.html

事務系職種におすすめの資格5選

人事、総務、財務、経理など管理部門である事務系職種は、営業のように数字で実績を表すのは困難です。
その中でも、特に経験が浅い方が転職を有利に進めるためには資格を取得し、スキルをアピールしなければなりません。

難易度の低い資格は業務に関連する資格と合わせて取得し、転職活動に活用しましょう。

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（1）日商簿記検定

日商簿記検定は、民間資格ながら簿記検定の中で最も知名度が高い資格です。

企業のお金の流れ、経理関連の書類作成、税務知識など幅広い知識を学びます。

経理スタッフとして必要な基本知識が3級、中小企業の経理を把握できるのが2級、大企業の経理・財務を担当できる知識を有しているのが1級です。

一般事務、経理スタッフ、経理部門長、財務など経験年数や目指すポジションに見合うレベルの資格を取得すれば転職で有利になります。

参考元：「日本商工会議所」https://www.kentei.ne.jp/bookkeeping

【転職コンサルタントのコメント】
日商簿記検定は、経理、財務、会計事務所といった仕事で活かせる資格です。日商簿記3級の資格でも「ある程度、経理・財務を理解している」とみなされるので、事務系に転職するのであればアピールポイントになるでしょう。専門性が高い経理、財務、会計事務所といった職に転職するのであれば2級は取得しておきたいところです。

（2）ビジネス実務マナー検定

電話応対や来客応対や事務処理能力といった社会人として最低限身につけておかなければいけないビジネスマナー、一般常識を問うのがビジネス実務マナー検定です。

社会人であれば基本は既にマスターしていると考え、1級取得を目指しましょう。

事務未経験者や社会人経験の浅い方でも、日商簿記3級やMOSなどと合わせて取得すれば面接官へのアピールポイントになります。

参考元：「公益財団法人 実務技能検定協会」http://jitsumu-kentei.jp/BZ/index

【転職コンサルタントのコメント】
ビジネス実務マナー検定は、求人の必須資格として挙げられることがほとんどない資格ですが、ビジネスマンとして適切な判断・行動、マナー、話し方、コミュニケーション能力が備わっていることを証明する資格なので営業系に転職するのであればおすすめの資格です。ただし、この資格が採用の決め手になることはまずありません。実務経験や実績と合わせて初めて効果的なアピール材料になります。

（3）メンタルヘルス・マネジメント検定

メンタルヘルス・マネジメント検定は、働く人の心の病にいち早く気づき、正しく対処するための知識や技術を認定する公的資格です。

ストレス社会の現代において、メンタルヘルスケアの専門知識は労務管理をする人事や総務にとって欠かせないものとなっています。

2006年から実施された比較的まだ新しい資格ですが、今後の需要がますます見込める注目の資格です。

参考元：「大阪商工会議所」https://www.mental-health.ne.jp/guide/

【転職コンサルタントのコメント】
メンタルヘルス・マネジメント検定は、どんな仕事にも活かせる資格ではありますが、必須資格として求められることはまずないでしょう。自己管理や部下のマネジメントで活きるので、業種によっては重宝されるかもしれません。転職時のアピール材料というより、仕事のパフォーマンスを上げるサポート的な感覚で取得することをおすすめします。

（4）秘書検定

業務を効率良くすすめる事務処理能力、ビジネスで必要なマナーや一般常識を持つことを証明できる資格が秘書検定です。

就職を目指す学生にも就活でおすすめの資格として不動の人気ですが、すでに社会人経験がある方には難関の1級がおすすめです。

TOEICやMOSと合わせ持つことで、事務スタッフとしてより好評価を得ることができます。

参考元：「公益財団法人　実務技能検定協会」http://www.kentei.or.jp/

【転職コンサルタントのコメント】
秘書検定は、身だしなみやマナーの知識、気配りができることを証明する資格なので、転職時に好印象を与えられる資格です。どんな仕事にも活かせる資格ですが、秘書や事務に転職する際は秘書検定の資格を持っていると優位になるでしょう。

（5）社会保険労務士

厚生年金、健康保険など社会保険に関する専門知識を有し、労務のスペシャリストであるのが社会保険労務士です。

資格を取得すれば社会保険労務士として開業することも可能ですが、企業で働く人々のより良い環境づくりを行うための専門家として、人事・総務部門で活躍が期待されます。

短期間での取得は難しい為、取得を目指す方は在職中から計画的に勉強をすすめましょう。

参考元：「全国社会保険労務士会連合会」http://www.sharosi-siken.or.jp/

【転職コンサルタントのコメント】
社会保険労務士の資格を取得すれば、社会保険労務士事務所はもちろん他士業の事務所、企業の人事・総務など幅広いキャリアパスが見込めます。社労士としての求人はあまり多くないので、企業の人事・総務あたりも転職先の候補として考えておくと良いでしょう。ただ、どの職種でも必須資格ではないことが多いので、実務経験やスキルなどと合わせてアピールすることがポイントです。

さまざまな仕事に役立つ資格5選

何か1つでも強みを持ちたいという方や転職を考えているけれど、具体的な方向性がまだ決まっていないという方に、幅広い業界や職種で役立つおすすめの資格をご紹介します。

語学力やパソコンスキルは、業界や職種を問わず、ビジネスパーソンとして身につけておかなければいけない基本的なスキルです。

資格の取得は、自分自身のスキルレベルを確認できる良い機会です。転職活動を始める前にチャレンジしてみましょう。

（1）TOEIC

TOEICは英語力を評価する検定の中で、外資系を中心に多くの企業に推奨されている資格です。

グローバル化が進む中、外資系企業に限らず、英語力があれば、幅広い業界や職種で活躍することができます。

企業で評価される標準ラインが700点、外資系企業や英語を使用する業務を目指す方は800点以上を目指しましょう。

参考元：「国際ビジネスコミュニケーション協会」http://www.iibc-global.org/toeic.html

【転職コンサルタントのコメント】
TOEICは、英語を使用する仕事に転職する際に大きな武器となる資格ですが、試験の点数によって評価が大きく変わります。最低でも500点はないとアピール材料になりません。英語でのコミュニケーションが必要になる仕事に転職したい方は、700点は必要になるでしょう。
また、英語を使わない仕事だとしてもTOEICの点数が高いと「頭が良い」という評価をもらえる可能性が高いので、転職時に非常に有利になる資格と言えるでしょう。

（2）マイクロソフト オフィス スペシャリスト (MOS)

MOSは、どんな業界や職種でも必須とされるワード、エクセル、パワーポイントといったマイクロソフトオフィス製品のスキルを証明する国際資格です。

特にエクセルとワードの重要が高く、マスターすれば事務業務全般に活用することができます。

MOS単独では転職に有利になるとはいえませんが、企業が取得して欲しいIT関連の資格で常に上位にランキングされています。

参考元：「株式会社 オデッセイ コミュニケーションズ」http://mos.odyssey-com.co.jp/index.html

【転職コンサルタントのコメント】
マイクロソフト オフィス スペシャリスト (MOS)は、事務全般・営業・管理職など幅広い職種で活かせる資格です。特に大手企業ではMOSを必須とする求人が多い印象です。中小企業ではあまり見かけないですが「EXCELを使えること」が必須条件になっているケースが多いので、転職時のアピールとして有効な資格と言えるでしょう。

（3）ITパスポート

ITパスポートは、企業が取得して欲しい代表的な資格であり、ITを活用するビジネスパーソンすべてが身につけておくべき基礎的な知識が証明できる国家資格です。

ITに関する知識はもちろん、経営戦略、情報管理、情報技術の3分野から出題されるため、IT業界に限らず幅広い業界で活用できる基礎知識を学ぶことができます。

参考元：「情報処理推進機構」https://www3.jitec.ipa.go.jp/JitesCbt/index.html

【転職コンサルタントのコメント】
ITパスポートは、就職活動時に学生が取得するイメージが強い資格ですが、IT化が急激に進む今日ではあらゆる方に役立つ資格ではないでしょうか。ITパスポートの資格が転職時に大きな武器になることはないですが、この資格を持っていない候補者よりも優位になる可能性は高いです。難易度もそこまで高くないので、IT系の会社に転職を考えているのであれば取得しておいて損はないと思います。

（4）情報セキュリティマネジメント試験

情報セキュリティマネジメント試験は、2016年春から設置された新しい国家資格です。

IT技術の発展と共に情報セキュリティに対する関心がますます高まっており、情報セキュリティに関する技術や知識はサイバー攻撃などの脅威から組織を守るため業種や職種関係なく必要とされています。

今後ますます人気が高まるであろう注目の資格の1つです。

参考元：「情報処理推進機構」https://www.jitec.ipa.go.jp/sg/

【転職コンサルタントのコメント】
情報セキュリティマネジメント試験は、サーバーエンジニア、システムエンジニア、プログラマー、ITコンサルタントといった職に転職する際に武器になる資格です。特に大手企業の求人で必須資格として挙げられている傾向にあります。他のIT系の資格と合わせることで大きなアドバンテージになるでしょう。

（5）ビジネス実務法務検定

ビジネス実務法務検定は、あらゆる業界、職種において必要となる実践的な法律知識を習得できる公的資格です。

会社取引の法務や企業活動に関する法規制なども学ぶため、法務部門はもちろん営業でも活用できる知識を身につけることができます。

参考元：「東京商工会議所」http://www.kentei.org/houmu/

【転職コンサルタントのコメント】
ビジネス実務法務検定は、さほど難易度が高くないためせいか転職に大きく影響する資格ではありません。転職のためのアピール材料というよりは、コンプライアンスや各法令を学ぶことを目的として取得するのがおすすめです。しっかりと学習することで法令の知識を実務で活かせる機会もあるでしょう。

教育訓練給付制度を利用する

資格の取得することで転職活動を有利に進められる可能性が高まりますが、資格取得までのテキスト代や講座費用、受験料といったコスト面がネックになることも。

「資格を取得したいけれど費用面が気になる」という方には、厚生労働省が行う教育訓練給付制度の利用をおすすめします。

宅地建物取引士や社会保険労務士などの業務独占資格の取得を目指す場合には、専門実践教育訓練給付が利用可能です。

年間56万円、最長4年間を上限として、最大で受講費用の70％が支給されます。

また、日商簿記検定やITパスポートといった資格を取得する場合には一般教育訓練給付が利用でき、10万円を上限に受講費用の20％が支給されます。

これらの教育訓練給付金の支給対象者については、雇用保険の加入期間など詳細な要件が設定されています。

興味がある方は、最寄りのハローワークに問い合わせてみてください。

参照：厚生労働省 https://www.mhlw.go.jp/content/000800408.pdf

資格ではなく、転職エージェントに頼るのも1つの手

資格があれば、確かに転職を有利に進められます。

しかし、資格取得はあくまで転職を有利にするための手段で、キャリアやスキルを客観的に証明するためのものです。

必要な資格をしっかり見極めて取得に向けて行動しましょう。

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